長期投資はギャンブル？
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「割安だと思われる資産に投資をして、目先の価格の上げ下げは見ないで放置しておき、それが将来において大きく上がりしていることに期待する投資方法」
長期投資とはこういう投資方法のことを言います。
理知的な大人にお似合いですし、しかも楽チン投資ですから、一見理想的な投資方法に思えます。
でも、この投資方法が認知されたのも、実際に結果を出せたのも、世界の経済や株式市場（投資マーケット）が成長を続けていた時代の話です。
要するに長期投資とは、将来の値上がりが前提…すなわち、経済やマーケットの長期的な成長が約束されていないと成り立たない投資法なのです。
世界経済は成熟期にどっぷり突入しております。
今後もさらに、長期にわたって安定成長が続くとは考えにくいこと…でも、未来のことは誰にもわかりません。
ここで大事なのは、「今後も成長が続くかどうか」 ではなく、「未来がどうなっているかは誰にもわからない」
という点です。
どっちに転ぶかわからないものに大金を賭けて目をつぶっておくのは、コア研には一世一代の長半博打に思えます。
しかも長い時間をかけて行う投資ですからね…。失敗がわかった時にはもうお爺さんです。
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分散投資はただの気休め…？
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分散投資というのは、別々の値動きをする資産を併せ持つことで、トータルでの資産価値のブレを避けるために行います。
例えばこの株式の銘柄に、あなたが2000株の投資をしたとしましょう。
投資額は200万円です。
長期の投資ですから、途中で株価が5割くらい増減することは普通におこりますので、時には損失が100万円に膨らんで悲しい思いをすることもあるでしょう。
そんな思いをしないで済むように、例えば投資資金の半分（100万円）を値動きの違う銘柄に入れて2本建てにする…それが分散投資です。
※上の図で加えた緑色のチャートは、青のチャートを逆さにして色を変えたものです。分かりやすくするため、まったく反対の動きをする2本を重ねてみたわけですが、こういう状態の相関係数は「-1」となり、分散投資のお相手としてはこの上ないものと言えます。（そんな銘柄はなかなか見つかりませんが…）
そしてその結果、あなたの資産の合計は増減をしなくなり、分散投資は大成功となります。
でも、ここで気がついていただきたいのは、
分散投資は財産を増やす手段ではないということです。
短期で増えたり減ったりしないのはありがたいことかもしれませんが、最終的にそれぞれの株価が値上がりしていなくては、投資した意味がありません。
望ましいのはこういう状態です。（成長期はこの状態でした）
ですが、こういうこともあり得ます。
分散投資は気休めですから、気休めがほしい方にはありがたいものです。でも、「長期分散投資をすれば財産が安定的に増える」 という説明は誤りです。
増えるか減るかはまったく別の問題。「安定的に減る」 ことだって、理論上は50%の確率で起こることですからね…。
リスクのある商品を購入して、預金のように長期間放置しておくような投資は、もうやってはいけません。
（もちろん確たる根拠があれば別ですが…）
また長期分散投資は、成長期では優れた投資法でしたが、成熟期に入った今は不確実な投資法になったと考えます。
今重要なのは、成熟期のマーケットにおいても安定してリターンを上げられる、時代に即した投資手法をいち早く見つけることです。
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今後有効な投資法とは？
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長期的なマーケットの成長に期待できず、また昨今のような金融危機にも迅速に対応しなくてはならないとすれば、今後の投資では、
預金のように楽チンな投資はもうできないことをよく理解した上で、以下のポイントを押さえる必要があります。
１、放置型の投資 から 管理型の投資 へ切り替える。
２、株価のうねりをとらえて利益を確保する短期投資型に発想転換する。
３、相場観や感覚的な投資は控え、データに基づく地に足のついた投資を行う。
４、混乱期には迅速に現金に退避するなどの保全ルールを持つ。
これを読んでがっかりした人もいらっしゃったでしょう。
「そんな事を言われても、素人にはできないことばっかり！」…こんな感じでしょうか。
でも今後証券投資で成功するためには、これを自分でやるか、これを実践するプロのサポートを受けていくか、ふたつにひとつしかないと考えます。
そしてその本格的な投資を、一般生活者の方に気軽に行っていただくためにコア研が開発したのが、「コア研モデル」
というシステムトレードモデルです。
※システムトレードの意味や、コア研モデルの詳細については別途説明ページを用意しております。
また一般生活者の投資をサポートするためには、「どの銘柄を、いつ、どれだけ売ったり買ったりすればよいのか」
という具体的な指示を出さなければいけませんが、そのためにコア研は投資顧問業の申請をし、平成19年6月に認可を受けております。
※金融商品取引法により、無許可で具体的な売買指示を出すことはできません。
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