日本市場とヘッジファンド
日本市場の動向には欧米のヘッジファンドの影響が多大であると書いてきました。国内の売買代金の6割以上が海外筋、2割が個人投資家、機関投資家や証券会社の自己売買が残りのうち数％ということであると、まさに日本市場は欧米のために存在しているようなものです。
そして日本人はその修羅場の中でもみくちゃにされているわけです。 ですが、そのヘッジファンドが今バタバタと倒れ始めているということになると、今後は環境が激変する可能性があります。要するにまともな市場に戻っていく…そういうことだと思いますが、まずは、彼らヘッジファンドが今どうなっているのかということを知らなければなりません。
つい最近、ヘッジファンドに詳しい
草野グローバルフロンティアの草野氏が、最近の動向をうまくまとめておられましたので、その数字を使いながらコア研の考え方を紹介いたします。
ヘッジファンドに解約の嵐
2007年はヘッジファンドの成績はおしなべて良好でした。しかし、この2008年に入ると軒並み運用に失敗し、ほんのわずかに「
マネージドフユーチャーズ型」や「
空売り型」がプラスだったのを除いて、軒並み大きく損失を出しています。
中でもひどいのは、（悪い方から）
転換社債裁定型、
新興市場型（中国・インド・ロシアなど）、
ロングショート型などですが、9月末までの数字ですでに2割前後のマイナスとなっています。でもこの数字には魔の10月が入っておりません。おそらく3割は行ってしまったのではないでしょうか。
ヘッジファンドは10月や11月に決算を迎えるところが多いのですが、この運用の失敗を受けて解約が殺到しました。この世界には
45日ルールというのがあって11月決算であれば、45日前…10月15日までに解約を申し出ないと受け付けられないことになっています。10月の大暴落で最安値をつけたのは10/10でしたが、そんなことに無関係ではないのだと思います。
ヘッジファンドは解約を受けると株を売って現金を作って返します。（投資顧問のコア研もそうですが、運用者というのは運用資金が増減することをもっとも嫌います。解約は大量だったでしょうから大変だったでしょうね。）
またこの際には、単純に必要な金額の株を売るわけではありません。彼らは大きくレバレッジをかけていますので、100億の解約を受ければ1000億くらいの建て玉を手じまわなければならないのです。バブルがはじけたというのは、ひとつにはこういう現象を呼ぶわけです。
ヘッジファンドの存続を脅かす構造変化
そしてそれに加えて、ヘッジファンドを死の淵に追いやったのがこの金融危機でした。
ヘッジファンドビジネスは、投資銀行との提携がなくては成立しません。投資銀行とは、米国で言うと
ゴールドマンサックス、
ＪＰモルガン、
リーマンブラザーズ、
モルガンスタンレーなどですが、この4者で米国のヘッジファンドの70%を支えていました。これらは
プライムバンカーと呼ばれ、資金の
融資をしたり、空売り用の
貸株をしたり、
デリバティブの環境を提供したりしていたのです。
そして驚いたことに、その投資銀行が倒産したり、生き残りのために商業銀行（シティバンクなど）に代わってしまいました。プライムバンカーがいなくなるということは、ピッチャーとキャッチャーからなりたつバッテリーの、キャッチャーがいなくなるようなものです。
おまけに商業銀行として活動するとなると、かつてのプライムバンカーは、融資した資金を返してもらわなければなりません。ヘッジファンドへの貸し付けはリスク資産と見なされるためです。
恐怖のヘッジファンド換金売り
さあ、これでヘッジファンドたちも万事休すです。
ヘッジファンドの数は、世界で12000グループに上ります。資産規模は200兆円。運用額はこれにレバレッジがかかっているとすれば…まさに膨大です。これがいまどんどんマーケットから引き上げているのです。株式市場にとっても、当面売り手に事欠かない状況です。
草野氏は、年末までに、200兆のうちの10兆円（これにレバレッジをかけた額）が売られるだろうと言っていました。 （米国だけの数字ですが）9月に430億ドル…すなわち4兆円以上の資金が引き揚げたそうです。10月の数字はまだ誰にもわかりませんが、おそろしい金額になっているはずです。
とにかく、こういう投機マネーの実情を知って投資をするのと知らないで投資をするのとでは、結果に大きな違いが出てくるということでしょう。この数日はたしかに株が少し戻しましたが、コア研は買い推奨をしませんでした。案の定、先日の9600円を抜けることなく、今日また300円近い下落となっています。
まだまだ。そんな簡単に強く買える日など来やしません。
