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世界中の経済指標が悪化してきて、ずいぶんと閉塞感が強まってきました。
日本は直近でマイナス成長、米国では金融機関の破たん懸念が増幅し、ユーロ圏でもGDPの下方修正となり、ドイツ、イギリス、スペインがリセッション入りの可能性が高まりました。新興国の株価も奈落の底に落ちたまま這い上がってこられませんし、資源国通貨も急落…。加えて金や銀をはじめとした貴金属、原油、穀物まで暴落中ですが、こういう時に強いはずの債券…たとえばJGB(国債先物)なども大荒れでボラティリティばかりが上がって価格は下落気味…。
要するに値上がりする資産がないわけです。これは去年の夏から世界中を震撼させた人々が資産を失ってゆく過程がまだ継続中だということになります。
コア研ではこの現象を、世界の投機マネーのボリュームが減少を続けているためと判断しています。サブプライム問題がすべての原因みたいに言われますがまったくそうではなく、サブプライムも、また中国の急減速もきっかけになったにすぎません。要は、レバレッジでパンパンに膨れ上がったヘッジファンドやCTAの投機マネーの拡大バブルがはじけたのだということ。株が売られたから株が下がるのではなく、豪州が干ばつになったり経済が頭打ちになったから豪ドルが下がるのではなく、世界中の投機マネーが投資をやめていく過程で、全部が現金に帰っているのだと考えます。
いつか日本がやってしまったあの資産バブルが、今回は新興国や商品市場まで巻き込んで世界的に起こって、それが去年の夏からはじけ飛んでいる…今起きていることは、そんな風に表現してもよいのかもしれません。
米国は日本のバブル崩壊を学んでいるといわれますがとんでもありません。やはりこの投機マネーの世界を牛耳って世界中のお金をむりやり集めてきた米国には、そのあたりの危機管理能力が足らなかったのだと思います。ただ、そうしなければあの巨大な消費大国の経済を支えていくことができなかったのかもしれませんが…。
このバブル崩壊は、破綻するところが破たんして、世界中の投資家がさらなるリスクを感じなくなるまで続くように思います。ITバブル崩壊の時に比べれば、まだまだ米国の金融機関破綻の数はまったく少ないです。破綻が連鎖するのはこれからかもしれません。しばらくは大きな投資は控えて、空売りができる方はそれも加えながら、まずは運用資産を減らさないようにすることが重要でしょう。
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